犬・猫・牛・ニワトリのためのオリザロース

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オリザロースが新発売

当院では、さまざまな疾患に対する有効性が明らかになってきたサプリメント各種を使用しております。
その主力と位置づけている動物用スーパーオリマックス(AHS合同会社が販売)の主成分オリザロース(低分子米ぬかアラビノキシラン)が人のみならず、犬、猫その他動物種の免疫を向上させる事が広く知られるようになって参りました。
この免疫増強作用が認められ、新たに動物病院向けの製品がミネルヴァコーポレーションから販売されることになりました。
これにより動物病院で診療を受けた際、どなたでも簡単に購入することができるようになります。

またオリザロースは、犬・猫の他に牛やニワトリなどの家畜にも同様の免疫増強作用を発揮することが確認され、牛のための免疫サプリメントとして、またニワトリのための免疫サプリメントとして日本IMI研究所より販売されることになりました。

 

 

幼少期の動物は病死率が高い

近年獣医療の発展と繁殖家の努力などによって、幼犬、幼猫の感染症による死亡率は明らかに低下していますが、依然人間の率よりは遙かに高いです。
また、幼少期の家畜の死亡率は犬、猫を上回っております。
家畜は群管理をする経済動物であり、収益性の向上に直接影響する死亡率を少しでも低下させるため、成長期に大量の抗生物質が使用されており、しかもこの方法は日本のみではなく全世界の標準なのです。
しかし抗生物質の乱用によって、世界中の細菌がさまざまな抗生物質に対し耐性を獲得する、つまり耐性菌が生み出される元となっており、近年問題視されるに至りました。
耐性菌の産生を可能な限り減らすようWHOが動き出す事態へと発展したのです。

 

 

抗生物質に代わり使用され始めたオリザロース

動物の幼少期は人でもそうであるように、免疫力の弱さから様々な感染症に罹ります。
また、体力に余裕がないため強い病原体に感染すると命を落とす事態に陥ることにもなります。

幼少期の家畜の感染症を防ぐ目的で抗生物質投与を実施されておりましたが、あくまでも”防ぐ” ための使用であり、感染症を治療するための使用ではありません。

つまり多くの健康体への抗生物質の投与となっているのです。

WHO、農林水産省が抗生物質の使用について問題視するのは、この健康体に対する闇雲な抗生物質の使用による耐性菌の大量産生についてです。

実際に罹患してしまった感染症治療のために、抗生物質を使用する事を問題視してはいません。

感染症による死亡をできるだけ減らすことに関しては、抗生物質に頼るのみではありません。
免疫力の増強を図ることが出来ればその目的は達成できます。
そこで最近オリザロースが脚光を浴び、牛、ニワトリでまず試験が実施されました。
そしてその成果が認められ、可能な限り成長期の感染症を予防する目的で牛用とニワトリ用オリザロースの製品が販売されることとなったのです。
このオリザロースの免疫増強作用によって、感染症による死亡率の低減とより大きく育つ効果が期待されております。

 

 

農林水産省ホームページから

家畜に使用する抗菌性物質について

概要

  • 抗菌性物質は、疾病の治療を目的とした動物用医薬品や、飼料中の栄養成分の有効利用を目的とした飼料添加物として、家畜の健康を守り、安全な畜産物を安定的に生産するための重要な資材です。
  • しかし、家畜に抗菌性物質を使用すると、薬剤耐性菌が生き残って増えることがあり(薬剤耐性菌が選択される)、抗菌性物質の効きが悪くなることがあります。
  • また、食品などを介して薬剤耐性菌が人に伝播した場合、人の治療のために使用される抗菌性物質が十分に効かない可能性もあります。
  • このため、農林水産省では、薬剤耐性菌のリスクを低減していくため、畜産分野における抗菌性物質の適正使用の確保のためのリスク管理措置の徹底や、薬剤耐性菌のモニタリング調査などに取り組んでいます。
  • 20155月にWHOが薬剤耐性に関する国際行動計画(グローバルアクションプラン)を採択し、薬剤耐性に関して関連分野が連携して世界的に取り組むべきとされたことを踏まえ、201645日に我が国の行動計画(アクションプラン)が策定・公表されました。

 

 

薬剤耐性に関する国際行動計画の概要 

(2015 年 5 月 WHO 総会採択) 

目的

 この行動計画は、抗微生物剤(抗菌剤のみならず、抗ウイルス剤、抗真菌剤、抗寄生虫剤も対象に含む。)に対する薬剤耐性と闘うための各国における行動計画の枠組みを提供する。 

挑戦

薬剤耐性が世界的に拡大し、脅威となっており、このままの状態が続けば、医療、 農業、食品産業等のあらゆる分野で大きな損害が生じることが見込まれており、これらを解決するには、人医療、動物、食品生産等での抗微生物剤の使用の制限を含む新 しい政策を打ち出す強い意志を政治や行政が持つことが求められる。 

今後の道筋

国際行動計画案のWHO総会での採択の2 年以内に、加盟国は国際行動計画に沿った各国における行動計画を策定するべきである。各国の行動計画は、「ワンヘルスアプロ ーチを含む社会全体の関与」、「予防が第一であること」、「既存及び新しい抗微生物剤の適切な入手と使用」、「持続可能性」、「確実に実施するための柔軟性を持った目標設定」の原則を踏まえているべきである。 

戦略的目標

行動計画の最終目標は、有効で安全な薬で感染症を治療し、予防できる能力の持続性を可能な限り長く確保することであり、この目標を達成するため、以下の戦略的目標を設定した。 

目標 1: 効果的なコミュニケーション、教育及び訓練を通じた薬剤耐性に対する理解と意識の向上 
目標 2: 研究とサーベイランスを通じた知識及び証拠基盤の強化
目標 3: 効果的な衛生対策と感染症予防対策による感染症の発生例の低減
目標 4: 抗微生物剤の人及び動物医療における使用の適正化
目標 5: すべての国の必要性を考慮した持続可能な投資に関するビジネス事例の構築と新しい医薬品、診断手段、ワクチン及びその他の治療方法に対する投資の増加

【目標1~5ごとに加盟国、WHO 事務局、国際及び国内関係機関がとるべき行動を設定】 

 

例 : 目標 4 の加盟国がとるべき行動(抜粋) 

 抗微生物薬の処方、流通及び投与は認定された医療又は獣医療又は法令に従って適切に訓練された専門家により行われることを確実にすること 

 コーデックスやOIEの国際的なガイドラインの実施、リスクアナリシスがない場合の動物の成長促進や作物保護のための抗菌剤の使用の段階的廃止、及び動物衛生分野における非治療的な使用の低減などの陸生動物と水生動物における抗微生物剤の使用に関する政策

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